書こう書こうとしている間に、タイミングを逸してしまいました。
これについては、最初から金融商品会計基準の問題だと思っており、会計士側が、企業会計原則を持ち出してくることに違和感がありました。などとｇｒａｎｄｅさんが書いてしまってから後出しで言っても説得力ないわけで。
この債務免除について10月に確定したのだ、といってしまうのは簡単なので、なんとか８月に確定したという論陣を張ろうとも思ったのですが、正確な法律知識が必要で、赤っ恥をかきそうなので、それもやめました。最近頭も働いていないことだし。
てなわけで、この件についてはgrandeさんところはじめ、各ブログをあたっていきたいと思います。
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4,000ドルですか。コスト積み上げ方式だったらそれ位いっているかも。
日本公認会計士協会（藤沼亜起会長）は25日、金融庁などが監査の強化策を公表したのを受け、会計士が同一上場企業の監査を継続して担当できる期間を、現行の７年から筆頭格の会計士に限って５年に短縮するなど、四大監査法人を対象にした自主ルール案を発表した。
これは誰が５年期限になるということでしょうか？
記事では筆頭格の会計士となっていますが、プレスリリースの原文では、
４大監査法人に対して、上場会社の監査を担当する業務執行社員のうち主任会計士については、継続監査期間５年・インターバル期間５年とし、その他の業務執行社員は７年・２年とするようローテーションを見直すことを新たに要請（平成18 年４月１日以後開始する事業年度からの実施）する。
と、「業務執行社員のうち主任会計士」が最長５年になるということのようです。
（記事で藤沼会長は「関与社員」って言葉を使っていますが、いまでもこの言葉生きてましたっけ？）
で、主任会計士って誰ですか？
IT会計士宣言でも指摘されていますが、「主任会計士」という言葉は、現場にいる人のトップ、いわゆるインチャージのイメージがあるのですが、「業務執行社員のうち」といっているので違いますよね。
「筆頭格」ということになると、やはり監査報告書の一番上に来る人、って理解でいいですか？
あのじいさん（謎）が主任会計士？うーむ、ぴんときませんね。
仕事で張った肩の力を抜きに行く、という目的に実に適った映画、ということで星４つ
なんといっても椎名桔平の風貌だけでも十分肩の力が抜ける。そのほか隼の飛び方の不自然さを嗤うもよし。沢尻エリカのけなげさにやられるもよし。りりぃを見ながら「♪私は、死んでいます、ボートの上で」（古）と口ずさむもよし。これは忍術じゃなくてスパイダーマンやんけと突っ込むもよし。これだけ楽しみながら、仲間由紀恵を堪能できるのですから、1200円（レイトショー）は惜しくない。
まあストーリーが非常に薄く、もう少し何とかしたほうが。と思わないでもないのですが、中途半端にそっちに力入れすぎると逆にはずすような気もしますので、まあこれでよしとしましょう。
あ、あと気になったのは岩代太郎さんの音楽。ところどころで白石加代子さんの「義経様は・・・」というナレが聞こえてきそう。
広告のタイトルをみて噴き出してしまいました。
つい買ってしまうタイトルをつけるのがうまい方ですね。
引っかかって買ってしまいました。
（つけたのは本人か編集部かわかりませんが。ちなみに「さおだけ屋」は本人がつけたようです。こちらとかこちらとかこちらを参照）
内容は、会計が不得手の方にB/SやP/Lの読み方を指南するという、まあ定番もの。
ただインパクトを求めるのは結構なのですが、この会社の財務諸表を初心者向けのテキストにするのはいささか無謀かと思います。
サンプルとして直近の半期報告書を使用しているようです。９月決算会社ですから、半期報告書の日付は2005年３月末。あの騒動の渦中にあった時期です。総資産のかなりの部分をニッポン放送株が占めている財務諸表はインパクトとしては強烈ですが、貸方で資金を調達し、借方で資産計上、その資産を使用して資本の部を増やす」といったメインのストーリーを説明するのに適した財務諸表であったかというと甚だ疑問であります。
また、資本金と資本剰余金が多額であるのをもって、市場資金調達力が強い会社だと判断する。また長期債務が増加していることで、財務安定度が増していると評価する。一般的にはそうなのかもしれませんが、実際には例のリーマンに対するMSCBの影響がここに出ているわけで、一般常識をこの財務諸表に当てはめようとするのは無理があるような気がします。
訂正有価証券報告書、訂正半期報告書の独立監査人の監査報告書に関して（株式会社 ノース）
当社は、平成16年３月中間期以降の有価証券報告書、半期報告書を訂正し、その訂正報告書を平成17年10月11日に提出いたしました。そして、この訂正報告書に添付される監査報告書は、訂正前の財務諸表については不適正意見、訂正後の財務諸表については意見を表明しない旨の記載がされております。この記載については当社に対して多数の問い合わせがありますので、補足して説明申し上げます。
てなわけで、なかなか見られない不適正意見と意見不表明ですので、教科書として全文引用。
著作権の問題はないよね。
（訂正前財務諸表に対する不適正意見）
当監査法人は、証券取引法第１９３条の２の規定に基づく監査証明を行うため、「経理の状況」に掲げられている株式会社ノースの平成１６年１０月１日から平成１７年９月３０日までの第１５期事業年度の中間会計期間（平成１６年１０月１日から平成１７年３月３１日まで）に係る中間財務諸表、すなわち、中間貸借対照表、中間損益計算書及び中間キャッシュ・フロー計算書について中間監査を行った。この中間財務諸表の作成責任は経営者にあり、当監査法人の責任は独立の立場から中間財務諸表に対する意見を表明することにある。
当監査法人は、我が国における中間監査の基準に準拠して中間監査を行った。中間監査の基準は、当監査法人に中間財務諸表には全体として中間財務諸表の有用な情報の表示に関して投資者の判断を損なうような重要な虚偽の表示がないかどうかの合理的な保証を得ることを求めている。中間監査は分析的手続等を中心とした監査手続に必要に応じて追加の監査手続を適用して行われている。当監査法人は、中間監査の結果として中間財務諸表に対する意見表明のための合理的な基礎を得たと判断している。
記
会社は、前事業年度に台湾のエイ・フレックステック社と締結した技術移転ライセンス契約に関する売上高３１０百万円を計上した。当該契約には取締役会の承認を得ないまま取り交わされていた覚書が存在し、その事実は監査の過程で平成１７年９月８日に判明した。当該覚書には、売上代金の支払いに充当する目的で同社へ貸付を行うこと及び当該貸付が行われなかった場合には技術移転契約を遡及的に解除するとの条項が含まれていた。このような契約に基づく売上の計上は、我が国の一般に公正妥当と認められる会計基準における実現主義の原則に反するため認められない。この結果、売掛金及び貸倒引当金いずれも２５０百万円過大に、その他（流動負債）は４３百万円過小に表示され、また前期繰越損失は４３百万円過小に表示されている。
当監査法人は、上記の中間財務諸表が、上記事項の中間財務諸表に与える影響の重要性に鑑み、我が国において一般に公正妥当と認められる中間財務諸表の作成基準に準拠して、株式会社ノースの平成１７年３月３１日現在の財政状態並びに同日をもって終了する中間会計期間（平成１６年１０月１日から平成１７年３月３１日まで）の経営成績及びキャッシュ・フローの状況に関する有用な情報を表示していないものと認める。
会社と当監査法人又は業務執行社員との間には、公認会計士法の規定により記載すべき利害関係はない。
以 上
（訂正後中間財務諸表に対する意見不表明））
当監査法人は、証券取引法第１９３条の２の規定に基づく監査証明を行うため、「経理の状況」に掲げられている株式会社ノースの平成１６年１０月１日から平成１７年９月３０日までの第１５期事業年度の中間会計期間（平成１６年１０月１日から平成１７年３月３１日まで）に係る訂正報告書の中間財務諸表、すなわち、中間貸借対照表、中間損益計算書及び中間キャッシュ・フロー計算書について中間監査を行った。この中間財務諸表の作成責任は経営者にある。
当監査法人は、我が国における中間監査の基準に準拠して中間監査を行った。中間監査の基準は、当監査法人に中間財務諸表には全体として中間財務諸表の有用な情報の表示に関して投資者の判断を損なうような重要な虚偽の表示がないかどうかの合理的な保証を得ることを求めている。中間監査は分析的手続等を中心とした監査手続に必要に応じて追加の監査手続を適用して行われている。
記
継続企業の前提に関する注記に記載のとおり、会社は当中間期の決算を訂正した。当該訂正は、技術移転ライセンス契約と同時に取締役会の承認を得ないまま取り交わされていた覚書が存在し、その事実が監査の過程で平成１７年９月８日に判明したことに基づくものである。コンプライアンス及び企業の社会的責任が重視される状況下において、当該事実は、会社の今後の事業に重大な影響を与えるため、将来の帰結が予測できない事象又は状況に該当する。よって、継続企業を前提として作成されている上記の中間財務諸表に対する意見表明のための合理的な基礎を得ることはできない。
当監査法人は、上記の中間財務諸表が、上記事項の中間財務諸表に与える影響の重要性に鑑み、我が国において一般に公正妥当と認められる中間財務諸表の作成基準に準拠して、株式会社ノースの平成１７年３月３１日現在の財政状態並びに同日をもって終了する中間会計期間（平成１６年１０月１日から平成１７年３月３１日まで）の経営成績及びキャッシュ・フローの状況に関する有用な情報を表示しているかどうかについての意見を表明しない。
会社と当監査法人又は業務執行社員との間には、公認会計士法の規定により記載すべき利害関係はない。
以 上
まったく盛り上がっていない参院神奈川選挙区補選の期日前投票へ行ってきました。誰に入れたか？既に名前を覚えていない。まあ、米国弁護士らしいから、米国公認会計士のにもやさしい政治をしてくれるに違いない（棒読み）
ところで自民党神奈川県連会長 河野太郎氏のサイトより
民主党の参議院議員が勝手に総選挙に出馬して、そのおかげでこの補欠選挙に２５億円も税金を使わせておいて、その民主党が税金の無駄遣いをチェックしますなどと街頭演説するのは、何か悪い冗談ですか。
なかなか香ばしいことをおっしゃる。手元にソースがなくWEBでも記事を発見できなかったのですが、2-3日前の朝日新聞によると、どうやら、民主党の斎藤前参議院議員が「無謀にも」小泉首相の選挙区に出馬し惨敗した結果の補選であり、その補選の費用が25億円かかっているとおっしゃっているらしい。
25億円という金額の根拠はよくわかりませんが、たかだか１県の参議院補選でそれだけの金額がかかるとすれば、全国で衆議院選挙を一斉に行えば、とてつもない費用がかかるのでしょうね。
そういう意味では、郵政法案の参議院での否決の引き金をひいたこの方が国家に与えた損害は計りしれないということになってしまいますが、そういうことでよろしいでしょうか。
打倒猛虎―。オリックスは７日、新監督に中村勝広ＧＭ（５６）の就任を発表した。９５年までの阪神監督以来、１１年ぶりの現場復帰となる同新監督は神戸市内での就任会見で、早くも同じ関西球団で古巣の岡田阪神をライバルに掲げた。「大阪らしさ関西らしさ。個性の強い集団に仕上げていく」―。その中核を担う大砲として、まずは巨人を退団する清原和博内野手（３８）の獲得に全力を注ぐ。
プレーオフや球団買収などですっかりフォローし忘れていました、このニュース。
で、オリックスファンの方、この監督いかがでしょう？
私などはこの顔を見るたび90年代前半の「あー、今年もだめだったか」と思う秋の日、「あー、今年もだめかな」と思う春の日を思い出してしまうのですが・・・
一方、今思えば、そんな頃の応援が一番楽しかったな、と思ってもみたり・・・
最近とんと盛り上がれなくなった自分がちょっと寂しかったりするのでした。
四大監査法人で、同一企業の監査担当年数が七年を超える会計士が来年度からいなくなる見通しになった。カネボウ粉飾事件を受けて会計士の交代制の規制強化の議論が盛り上がる中、法律で定められた期限より前倒しで交代に動き出した。
新日本監査法人では正式なプレスリリースを公表して、７年以上の業務執行社員の交替を行うようです。また、中央青山についてもお詫びの文章の中で、そのような施策を公表しています。
新日本監査法人
業務執行期間が7年を超える社員の交替について（2005.10.14)
中央青山監査法人
違反を受けての、今後の改革について
ちなみに記事によると、あずさ監査法人も同様の方向。監査法人トーマツはすでに実施しているとのこと。
まあ実務部隊としては、社員が変わってもあまり影響がないってのが本音です（カネボウみたいによっぽどのことを握っていれば別でしょうが）が、スタッフまで引き連れて交替されるとそれは膨大な負担になってしまいます。新日本のプレスリリースのように、本年11月開始年度からということで10月決算会社（どれだけあるのかわかりませんが）は泡食っているでしょうね。
カネボウによる粉飾決算事件に絡む不正監査疑惑で、中央青山監査法人の公認会計士が逮捕・起訴されたことを受け、公認会計士法の再改正議論が浮上している。昨年四月に改正されたばかりだが、企業との癒着防止効果が不十分との見方が根強く、自民党内で再強化を求める声が強まっているためだ。所管の金融庁は事態を注視しているが、監査法人の出方次第では現実味を帯びる可能性がある。
「昨年四月の改正」については、あずさ監査法人の解説がよくまとまっているかと思います。記事ではこの改正の中で「ローテーション制度」と「公認会計士・監査審査会」を槍玉に挙げています。
ローテーション制度とは以下の通りです。
同一の公認会計士（監査法人にあっては、審査担当社員を含めた業務執行社員）の7会計期間を超える継続関与が禁止され（改正法第24条の3および第34条の11の3、改正施行令第7条の5および第8条の2）、また、その後復帰できる間隔（インターバル）も2会計期間（改正施行令第7条の6および第8条の 3）とされました。
記事ではこのローテ制度につき「カネボウは産業再生機構に送られ、別の監査法人が決算を厳しくチェックしなおしたから、粉飾が発覚した」という指摘があり、監査法人ごと強制的に交代させる制度の導入の提言があったとしています。現在の業務執行役員を交替させるだけでは不十分というわけですね。
そういわれると至極ごもっともなことでありますが、監査法人の交代を強制すると実務はいったいどうなってしまうんでしょうね。株主総会で新しい監査法人が選任されたころにはもう第１四半期決算は目の前。そのころには、四半期決算においても監査法人のなんらかの保証が要求されているでしょうから、それまでには引継ぎをしなければならない。となると総会前から実際には引継ぎ作業が必要。二つの監査法人が机を並べて有価証券報告書のチェック？うーむ、想像したくない光景。
記事によると自民党内にも「膨大なコスト負担を企業、監査法人に課すことになる」との慎重な声もあるようです。いわば新規上場審査みたいなことが一定年度ごとに繰り返されるわけで、監査初年度の必要時間は相当なものであることが予想されます。その時間数は企業か監査法人のどちらかが負担することになります。
また監査法人の営業活動ってどうなるのですかね。単年度の監査契約書で、７年？以上の更新はない契約。いまでも監査法人の新規受注ランキングなどというものが記事になりますが、当年度の新規受注は、７年後他社に確実に奪われる受注。ましてIPO準備から携わっている場合だと、上場したころにはもう他社のクライアントなんて場合もあったりして。将来の夢がない刹那的な営業活動となりそうです。
なんてことを考えると、そこまでしなければならないということであるならば、そもそも企業から報酬をもらって監査しているという監査法人の事業モデル自体がもう破綻してきているのでしょうか。「企業から金もらって監査ができるはずがない、全部政府がやるべきだ。」、このような指摘は、会計とはあまりなじみのない方からよく提起される意見であり、個人的には極論だと思っているのですが、上記のような流れになると、そのような意見にも耳を傾けざるを得なくなってくるのかもしれません。民にできることは民に。でも民にはできなかったから官へ。そういう流れになっていくのでしょうか。
これといった妙案がなく、まとまらないエントリとなりましたが、ともあれ米国ですらそこまで踏み込んだ制度にはなっていないわけですから、これからの議論は注目されるところではあると思います。
10月３連休すべて休む。
ここ数年では考えられない贅沢です。はい。
しかも相方は子供と一緒に実家の両親と外出。３日間自由の身。
で、何をしていたかというと・・・
ずっと引きこもってました。
外出は飯と床屋のみ。
好きなだけ寝て、好きなだけテレビ見て、DVD見て、本読んで・・・
３日ですっかり引きこもりが板についてしまいました。
11日の出勤のとにかく足の重いことといったら。
いや、仕事したくないというより、とにかく何かに向けて一歩踏み出すこと自体が億劫で・・・
そんな罰当たりなことをしていたら、休養十分なはずなのに、なぜか絶不調です。
10月は激務に追われていないとかえって健康に悪いようです。
といいつ、来週は土日出勤がほぼ確定なので、好調を保てるかもしれません。
悲しい性。
ブログはぼちぼち更新という形で行きたいと思います。
安易なネタばかりですみません。
大手監査法人の中央青山監査法人は４日、カネボウの粉飾決算事件で所属公認会計士３人が起訴されたことを受けた組織改革策として、早期退職制度を導入すると発表した。早期退職を促すことで若返りを図り、組織を活性化させる。
中央青山に出資している社員（パートナー）の定年は６５歳だが、早期退職の対象は６０歳以上となる。ただ、対象人数や割増退職金の額などは明らかにしなかった。
いや、ですからね、「60歳以上の早期退職制度」と聞いたとき、一般の人がどう思うかを、もう少し考えてからものを言ったほうがいいと思うんですよ。
違反事件発生の反省と責任及び今後の再発防止策について
このたび、当法人のカネボウ関与社員3名が、同社の粉飾決算に関与した疑いで起訴されたことにつきまして、関与先、業界、関係官庁、および社会一般に対して、甚大なご迷惑と信用失墜を招いたことを、まず、深くお詫び申し上げます。また、当法人内において今回の一連の事態を事前に把握できなかった社内審査体制の不備について、心より反省し、お詫び申し上げる次第です。
今回の事態に対する管理責任と反省の意を明確にするため、処分と今後の再発防止徹底のための6つの対応策を実施いたします。
・・・
２.今後の取り組み
(1)監査職員500名の増強
監査の品質を維持するために、監査職員を今後３年間で２割（約500名）増加させます。
深く掘り下げている時間が全くないので単なる感想に過ぎませんが、ここが引っかかりました。
不祥事を起こした一般企業が、「今後このような不祥事を防ぐため、人員増にむけて採用を活発化します」という対策を打ち出すことなど考えにくいのですが。うがった読み方をすれば「適正な監査報酬がもらえなかったから、人が増やせず、こんな事態になった」という責任転嫁にも聞こえてきます。
いや、私も言わんとしていることは分からないではないのですよ。ただ広報対策上、プレスリリースで打ち出すべきことなのかなと疑問に思っただけです。
山から下りて以降、いろんな意味で不調でしたので、ブログもmixiもサボらせていただきました。
コメントくださった方ありがとうございます。満足にお返事もできずすみません。
これでリフレッシュ！、と行けばいいのですが、そういうわけでもないのです。土日も出勤していましたし。
今週はいよいよ決算に入ります。仕事はもっと過酷になりますが、ブログは再開する・・・つもりです。
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