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【映画】シュガー&スパイス~風味絶佳~

あー、何てこった。
某映画と間違って入ってしまいました。

何が悲しゅうて、柳楽優弥とKaoru Amane、もとい、沢尻エリカという一回りも違う(これでもいったいいくつサバ読んでるか)お子様たちのママゴトみたいなラブストーリーを金払って見なければ・・・

・・・まあ、よかったんじゃないでしょうか。

劇中に「Unchained Melody」が流れる。「ゴースト~ニューヨークの幻」のメインテーマであることを思い出す。パトリック・スウェイジとデミ・ムーアのラブストーリーであるが、助演女優賞をとったのはウーピー・ゴールドバーク。彼女主演の映画と評する人もしばしば。

そして、この映画の主役は柳楽くんでも、エリカさんでもなく、夏木マリ。

「義経」の丹後局のヘアメイクも凄かったが、それに負けず劣らずぶっ飛んだ姿で登場。もう歳なんだから仕事選べよ、最初は言いたくなったが、それがラブストーリーの主役二名をはるかに凌駕する演技力で、映画内の空気を支配していきます。

そして、映画内で柳楽くんに「完璧だ」と言わしめた沢尻エリカの笑顔。まさに完璧としか言いようがありません。劇中では必ずしも天使にはなりきれないのですが、あの笑顔で帳消し。おじさんには眩しすぎて。

そして柳楽くん。私にはデビュー作のインパクトが未だに強すぎて、なかなか入り込めません。でもなかなか他の人にはまねできないキャラであることは確かです。今後どのように育っていくのでしょうか。

うん、たまには、世代の違った映画を見に行くのも悪くない。
劇場では明らかに浮いていましたが・・・

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TV番組 資産価値に統一基準(10/19 日経)

大手放送局が過去に放送し、現在は再利用されていない番組について、どの程度の収益を生み出す価値があるかを判定する基準を官民が共同して作る。

・・・問題はこうした番組を評価する基準がないこと。会計上は資産には計上されておらず、実際の価値が外部からは分かりにくい。

米国では、企業はは番組制作費などを資産計上し、一定のルールに従い償却する会計処理を義務付けられる。番組などの権利を持つ企業を買収する際の処理も、米国ではその価値を時価評価して無形資産として計上しなければならない。
これに対し、日本では明確な基準がなく、一般には作品が完成・公開した時点で、制作費などを一括して費用として処理している。収益を生む無形資産に反映する仕組みになっていない。結果的に無形資産の価値は、のれん代(買収額と買収先純資産の額)の中に明確に区分されずに含まれる形になる。


テレビ局などの過去の映像が再利用できるよう、その価値を明確化しようとの動きのようです。素人的には、こういう価値は実需が決めるのであって、総務省が基準を策定して、そのとおりにディールが行われる、というイメージがどうしても湧かない、というか将来の利用方法による収益を見積り、コストを差し引いて割引く、という結論以外に何があるのか?という気もしますが、まあ議論のたたき台としてはいいのかもしれません。

ただ、それが会計基準に直結するのかというと、また別問題かと思います。あくまで会計は取得原価主義が大原則ですから、たとえ米国といえども、収益を生み出す価値を見積もって資産計上する、ということにはなっていません。

私もコンテンツ商売とは無縁なもので、詳しくはないのですが、米国ではSOP00-2という公認会計士協会が公表している実務指針がありまして、映像権の会計処理はこれにしたがっているようです。

Summaryしか読んでいませんが、映像権に関しては、かかったコストを資産計上して、将来の収益見通しと当期の収益の発生見合いで費用に計上していく、というのが原則のようです。ただし、簿価に計上した以上のコストの回収が見込めなくなった場合は、回収可能価額まで減額するということのようです。これを読む限りでは、日本における販売用ソフトウェアの会計基準をほぼ同じ処理のように思えます。そして、この日本においてその処理を定めている研究開発費会計では「本報告におけるソフトウェアには含めない」「その性格に応じて関連する会計処理慣行に準じて処理すべきものと考えられます」とされています。

続く(予定)

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3兆円儲けても 税金を払わないメガバンク(10/19 週刊文春)

とてもではないが、金払うのはばかばかしい記事だったので、引用はありません。
何でも、銀行は利益が出ても過去の損失と相殺できる優遇税制が適用されていて、いまだに法人税を払ってない。けしからん、という記事。

それにかこつけて、利益が上がったら社員の給与が上げだした。けしからん。
某銀行は税金を払い始めているのに、他の銀行は足並みをそろえて払う気はない。けしからん。
もう言いたい放題。

挙句の果てには、法改正をして税金を払わせるべきだと主張する大学教授が出て来る始末。


当然のことながら、繰越欠損金の制度の適用は全産業に認められています。あたかも銀行にだけ適用されている(とはあからさまには書いていませんが、いかにもそう思わせる論調)ような書き方はさすがという感じです。また普段は護送船団方式を批判するもう一方の手で、税金を支払う時期は足並みをそろえるべきだと思わせる書き方もすごい。大体そんな意図的に操作できるものだったらそれ自体おかしいんじゃないの?

で、この教授の意図はどのようなものか。銀行だけ狙い撃ち税制?ああ、数年前どこかの都で聞いたような気が・・・。それとも、繰越欠損金制度の全廃?それはまたラディカルな。少なくとも「再チャレンジ」内閣とは相容れない発想ですなぁ。

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電子マネーの仕組みと会計・税務(10/20 経営財務)

電子マネーの普及が加速している。利用者が一千万人を超え、利用できる場所も増えて爆発的な普及の段階に入ったといえる。まずは小売業やサービス業で電子マネーを扱い税務会計処理が必須の業務になるであろう。このためには電子マネーの仕組みと法的な規制の絡みを理解し、それに基づいて収益・費用の認識と対応、貸借対照表への表示という基本問題を考えていくことが大切である。

財務アナリストの雑感のdancing-ufoさんも取り上げていますこの記事。
会計のこともさることながら、著者の税理士さんは電子マネーの初期段階から研究されている方のようで、技術的素人にもsuicaなどの仕組みの初歩的な知識がわかるように解説されており、なかなか面白い記事でありました。

この記事において、プリペイド型の電子マネーに関する事業者の会計処理について以下のように書かれています。

・法人税法の規定上、収益認識の時期は、預託金を受け取ったときが原則であるが、一定の条件の下、電子マネーの利用があったときまで収益認識を繰り延べることができる。これは会計上も認められた方法である。

・JR東日本の貸借対照表を見ても、前受金についての説明はなく、預かり時の収益計上か未利用額について繰延処理をしているのか不明となっている。

ただ、Edyのビットワレットみたいな非上場企業であればまだしも、JR東日本のような企業が税法上の原則をそのまま会計方針としているとは考えにくいかと思います。少なくとも会計上は用益の提供なくして収益計上はありえないという立場かと思いますので、何らかの形で繰延処理を行っているものと考えられます。

ここで、東日本旅客鉄道株式会社の有価証券報告書をみてみます。主な資産負債の項目に

前受運賃
定期旅客収入  67,865 平成18年4月以降の定期券収入
定期外旅客収入 23,249 イオカード ほか

との記述があります。カード式のイオカードは既に廃止されていますので、ここでいうイオカードはsuicaイオカードのことと思われます。定期券つきのsuicaがどちらに入っているのかわかりませんが、とりあえずは未提供の役務に対しては前受運賃として計上されていると考えてよいのではないでしょうか。

さらに遡ってみると、15/3の有価証券報告書の前受運賃の内訳には、suicaの記載があります。少なくともこの期では繰延処理をしていたことになります。この後記載がなくなったことが不思議ですが、次期以降「前受金」が倍増していることと関係があるような気がします。おそらく前受金の金額を運賃と解するか、クレジット業務と解するかの問題でないかと考えています。

なお、dancing-ufoさん指摘の、

ファミリーマ-トでもSuicaの取扱いが始まったのですが、例えば、ファミマの店頭でSuicaにチャージ入金した時、これはファミマの売上となるんでしょうか?

ですが、あくまでこの入金はJR東日本に対する入金であるため、ファミマとしては預かり金に計上するものと考えられます。ファミマでsuicaの利用があれば、その時点で売り上げが上がり、JR東日本から売掛入金があるという流れになるのではないのではないでしょうか。

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